GertlerとGilchrist[3]はクレディットビューを支持した。彼らは大企業と中小企業 を比較検討し,金融引締め時に大企業がコマーシャルペーパを発行するのに対し,中小企業や消費者はCDマーケットにアクセスできないため,銀行貸出を減らしてしまうことを示した。 RomerとRomer[4]は金融引締め時のデータだけを抽出し,マネーは産出量に対して影響するが,銀行貸出は経済活動の変化に受動的に反応するにすぎないとしてクレディットビューを否定した。 Ramey[5]は誤差修正モデルを用いて貸付と貨幣量のどちらが算出の変化を適切に予測するかを調べ,マネービューを支持した。 日本のデータを使ってこの問題を検証したものとしては,Romer流のモデルを使った K.Ueda[6],Ramey流のモデルを使った細野 [7],MiyagawaとMorita[8],インパルス応答を用いた畠田[9],銀行貸出とマネーサプライのどちらがGDPの押し下げ効果があるかを調べた原田と茨木[10],その他,多くの研究 がある。最近,中川[11]はGrangerの因果性 とインパルス応答の双方から総合的にこの問題を扱った。(よくサーベイされているので,最近の研究については中川を参照されたい)。 中川はこれまでの研究の多くに見られる欠点 として,m→yの中にm→l→yが含まれていることを指摘し,クレディットビューとみなされるべき分が間違ってマネービューにカウントされているとした。彼はTodaと Yamamoto[12]のモデル化のもとで,弱外生性の概念を導入し,マネーと銀行貸出のモデル式においてインパルス応答を求める際,他の変数からのフィードバックを断ち切って,GDPへの影響を調べ,そのときの |
インパルス応答の波形からクレディットビューの優位性を主張した。 |
|
- 2 -
|
||